金価格が最高値の理由｜円安・金利・地政学リスクで読むゴールド高騰

国内金価格は1月14日に1グラム26,000円台と過去最高値圏に達しており、最も重要なのは円建て価格が国際金価格とドル円相場の掛け算で決まることです。

本記事は、中央銀行の買い増し、長期的なインフレ懸念、米国の金利動向、地政学リスクやベネズエラ・イランに見られる資源の呪いといった要因が同時に作用するという複合要因の構図をわかりやすく整理します。

2026/1/14時点の国内金最高値データ
円建て金価格の仕組み（国際金価格×ドル円）
資源の呪いとベネズエラ・イランの市場への影響
金投資の実務（保有比率、積立、ETF／現物のコスト比較）

金価格が過去最高値を更新する複合的な理由
なぜ円安で金価格が上がるのか-国内価格の仕組み
世界が金を買う本当の理由-地政学リスクと「資源の呪い」
資産を守るための金投資-初心者向けポートフォリオ術
まとめ

金価格が過去最高値を更新する複合的な理由

ニュースで金価格の話題を目にする機会が増え、「なぜこんなに上がっているのだろう？」と疑問に感じている方も多いのではないでしょうか。

現在のゴールド高騰は、どれか一つの理由で起きているわけではありません。

世界経済の構造的な変化と、複数の短期的な要因が複雑に絡み合った結果なのです。

まず国内金価格が2万6,000円台へ到達した事実を確認します。

次に、従来の「有事の金」という言葉だけでは説明できない現代の市場環境を解き明かし、最後に複数の要因が複雑に絡み合うゴールド高騰の背景を具体的に見ていきましょう。

これらの要因を一つひとつ紐解くことで、現在の金価格がなぜ歴史的な水準にあるのか、その全体像が明確になります。

国内金価格、2万6,000円台への到達

まず押さえておきたいのが、国内の金小売価格がこれまでにない水準に達しているという事実です。

大手地金商である田中貴金属工業の小売価格は、1月14日に1グラムあたり26,000円台を記録し、過去最高値圏での推移が続いています。

数年前の価格をご存知の方にとっては、驚くべき数字ではないでしょうか。

例えば、2020年頃は7,000円台で推移していた価格が、この数年で3倍以上に高騰している状況です。

この動きは金だけでなく、他の貴金属にも広がっています。

貴金属	2026年1月時点の動向
金（ゴールド）	過去最高値圏で推移
銀（シルバー）	金と同様に上昇傾向
プラチナ	産業需要にも支えられ堅調

この記録的な価格上昇は、日本国内だけの現象ではありません。

世界中で起きている大きな変化が、日本の金価格にも反映されているのです。

「有事の金」だけでは説明できない現代の市場環境

金投資の話でよく耳にするのが「有事の金」という言葉です。

これは、戦争や紛争、大きな経済危機といった世界情勢が不安定になると、投資家が株式などのリスク資産を売却し、より安全だと考えられる資産へ資金を移す動きを指します。

価値がゼロになることのない実物資産である金は、その代表的な逃避先とされてきました。

もちろん、現在進行している地政学リスクの高まりが、金価格を押し上げる一因であることは間違いありません。

しかし、今回の長期にわたる上昇トレンドは、短期的な資金逃避だけでは説明がつかないのです。

かつての「有事」とは異なる、もっと構造的な変化が市場の根底で起きています。

項目	従来の「有事の金」	現代の市場環境
主な要因	戦争、紛争、テロ	地政学リスク、長期インフレ、通貨不信、金融政策
期間	短期的な資金逃避	長期的・構造的な需要増加
買い手	個人投資家中心	中央銀行、機関投資家も含む幅広い層

現代の金価格を正しく理解するためには、この「有事」という枠組みを超えて、世界経済全体を見渡す視点が必要です。

複数の要因が複雑に絡み合うゴールド高騰の背景

では、具体的にどのような要因が現在の金価格を押し上げているのでしょうか。

それは、まるで様々な楽器が重なり合って一つの音楽を奏でるように、長期的な要因と短期的な要因が同時に影響し合っている状態です。

特に価格の土台を支えているのが、世界各国の中央銀行による継続的な金の購入です。

これは、特定の国や地域の通貨（特に米ドル）に依存しすぎることへの警戒感の表れであり、長期的に金の需要を底上げしています。

加えて、世界的なインフレや円安の進行が、資産価値を守るための「守りの資産」として金の魅力を高めているのです。

分類	主な要因
長期的・構造的要因	各国中央銀行の金購入（脱ドル化）
長期的・構造的要因	世界的なインフレと通貨価値への懸念
短期的な材料	円安による円建て価格の上昇
短期的な材料	米国の金融政策（利下げ観測）
短期的な材料	地政学リスクの高まり（紛争など）
短期的な材料	株式市場からのリスク回避需要

これらの要因が複合的に作用することで、現在の歴史的なゴールド高騰が生まれています。

なぜ円安で金価格が上がるのか-国内価格の仕組み

国内で金の価格を考えるとき、最も重要なのは「国際的な金の価格」と「為替レート」の掛け算で決まるという仕組みです。

国際ニュースで金価格が上がっていなくても、円安になるだけで日本の金価格は上昇します。

この仕組みについて、「計算式」、「円の価値が下がると価格が上がるメカニズム」、そして注意点である「円高局面での下落可能性」という3つのステップで詳しく解説します。

この仕組みを理解することが、今の金価格を正しく読み解く第一歩となります。

「国際金価格×ドル円相場」という計算式

日本の金価格は、国際市場で取引される米ドル建ての金価格を、その時々の為替レートで日本円に換算した価格が基準になっています。

つまり、以下の計算式で成り立っています。

例えば、国際金価格が1トロイオンス（約31.1035グラム）あたり2,300ドルで、為替レートが1ドル155円だったとします。

この場合、1グラムあたりの国内金価格の目安は、約11,489円（2,300ドル × 155円 ÷ 31.1035g）と計算できます。

項目	数値
国際金価格	2,300ドル/トロイオンス
ドル円相場	155円/ドル
1トロイオンスあたりの円建て価格	356,500円
1グラムあたりの円建て価格の目安	約11,489円

このように、国内の金価格は二つの変動要因が掛け合わさって決まるため、国際的な金相場と為替相場の両方を注視する必要があります。

円の価値が下がると金の円建て価格が上昇するメカニズム

円安とは、日本円の価値が米ドルなどの他の通貨に対して下がる状態を指します。

同じ1ドルを手に入れるためにより多くの円が必要になるため、円安は輸入商品の価格を押し上げます。

金も世界市場から輸入する商品の一種と考えると分かりやすいです。

仮に、国際金価格が2,300ドルで全く変動しなかったとしても、為替レートが1ドル140円から155円へと円安が進んだ場合を考えてみましょう。

この円安だけで、国内の金価格は1グラムあたり約10,388円から約11,489円へと10%以上も上昇します。

ドル円相場	国際金価格（ドル/オンス）	国内金価格の目安（円/グラム）
1ドル140円	2,300ドル	約10,388円
1ドル155円	2,300ドル	約11,489円

近年の国内金価格が過去最高値を更新し続けている背景には、この記録的な円安による価格の押し上げ効果が非常に大きく作用しているのです。

円高局面で価格が下落する可能性への注意点

円安が価格を押し上げるということは、逆に円高、つまり日本円の価値が上がる局面では、国内の金価格は下落するリスクがあることを意味します。

これも忘れてはならない重要なポイントです。

先ほどと同じように、国際金価格が2,300ドルで変わらないと仮定します。

もし為替レートが現在の1ドル155円から、かつての水準である1ドル130円まで円高が進んだ場合、国内の金価格は1グラムあたり約9,687円まで下落します。

国際的な金の価値は同じでも、為替の動きだけで資産の円建て評価額が下がってしまうのです。

ドル円相場	国際金価格（ドル/オンス）	国内金価格の目安（円/グラム）
1ドル155円	2,300ドル	約11,489円
1ドル130円	2,300ドル	約9,687円

これから金投資を考える方は、現在の価格が円安によって大きく押し上げられていることを理解し、将来的な為替変動リスクも必ず考慮に入れる必要があります。

世界が金を買う本当の理由-地政学リスクと「資源の呪い」

金価格の高騰は、単に「有事の金」という言葉だけでは説明できません。

現代の金市場を動かしているのは、より根深く構造的な世界の不安定さです。

この背景には、各国中央銀行のドル離れや長期的なインフレ懸念、そしてベネズエラやイランのような産油国を揺るがす「資源の呪い」という問題、さらに米国の金融政策や株式市場からの資金逃避といった、複数の要因が複雑に絡み合っています。

要因	概要	金価格への影響
中央銀行のドル離れ	米ドルへの依存を減らし、外貨準備として金を大量購入	金の需要が増加し、価格を押し上げる
インフレと通貨不信	世界的な物価上昇により、紙幣の価値が目減りすることへの懸念	価値が失われにくい実物資産として金が選好される
「資源の呪い」	産油国などの政情不安が市場心理を悪化させる構造的な問題	安全資産への逃避資金が金市場に流入する
米国の金融政策	米国の利下げ観測は、金利を生まない金の相対的な魅力を高める	ドル安と金利低下が金価格を押し上げる要因となる
株式市場からの退避	株価の先行き不透明感が高まると、リスクの低い資産へ資金が移動	リスク回避先として金が買われやすい

これらの要因が共鳴し合うことで、金の価値は多角的に支えられています。

もはや金は、一部の投資家だけのものではなく、世界経済の構造変化を映す鏡となっているのです。

各国の中央銀行が進めるドル離れと金準備の積み増し

近年、世界の中央銀行が外貨準備における金の保有量を積極的に増やしています。

これは、基軸通貨である米ドルへの一極集中リスクを避け、自国の資産を守ろうとする「脱ドル化」の動きが加速していることの表れです。

特に、中国やロシア、インドといった新興国が金の購入を主導しています。

ワールド・ゴールド・カウンシルの報告によると、世界の中央銀行は2022年と2023年に2年連続で年間1,000トンを超える歴史的な量の金を購入しました。

この動きは、金に対する国家レベルでの信頼の厚さを示しています。

国・地域	2023年の金購入量（推定）	背景・目的
中国	約225トン	米国との対立、外貨準備の多様化
ポーランド	約130トン	地政学的な安全保障、通貨信用の裏付け
シンガポール	約77トン	金融ハブとしての安定性強化
トルコ	約61トン	高インフレへの対策、通貨防衛

国家が主導する金の需要は、市場に強力な下支え要因として機能します。

個人の投資家とは比較にならない規模での買いが続く限り、金価格は底堅く推移すると考えられます。

長期的なインフレと通貨価値への不信感

世界的に続く物価上昇、すなわちインフレは、私たちが日常的に使っているお金（法定通貨）の価値を少しずつ目減りさせます。

昨日まで100円で買えたものが、明日には110円出さないと買えなくなる、という状況です。

このような状況が続くと、人々は現金や預金で資産を持つことへの不安を覚えます。

例えば、年間3%のインフレが続けば、100万円の現金は24年後には実質的な価値が半分になってしまいます。

この通貨価値の希薄化に対するヘッジ（回避策）として、価値がゼロにならず、発行量に上限がある金が注目されるのです。

金は「インフレヘッジ資産」とも呼ばれます。

紙幣のように政府や中央銀行が無限に印刷できるものではないため、長期的に価値を保存する機能が期待され、通貨への不信感が高まるほどその輝きを増します。

産油国を不安定化させる「資源の呪い」という構造問題

「資源の呪い（Resource Curse）」とは、石油や天然ガスといった天然資源が豊富な国ほど、かえって経済成長が停滞し、政治が不安定になるという逆説的な現象を指します。

ベネズエラやイランなどがその典型例です。

資源収入に頼りすぎると、国内の他の産業（製造業や農業）が育たなくなり、経済が特定の資源価格の変動に極端に弱くなります。

例えば、ベネズエラは原油収入が輸出の9割以上を占めていましたが、原油価格の暴落と経済政策の失敗が重なり、深刻なハイパーインフレーションと社会不安を引き起こしました。

このような産油国の不安定化は、単に原油供給への懸念に留まりません。

国家の信用不安や地政学的な緊張を高め、世界中の投資家をリスク回避的な行動に走らせます。

その結果、安全資産の代表格である金へと資金が向かう一因となるのです。

米国の金融政策-利下げ観測が与える金市場への影響

金の価格は、米国の金融政策、特に政策金利の動向に大きく左右されます。

金利を決定するのは、アメリカの中央銀行にあたるFRB（連邦準備制度理事会）です。

金利が引き下げられる（利下げ）局面では、金の魅力が相対的に高まります。

なぜなら、金そのものは銀行預金のように利息を生みません。

そのため、金利が高い時期は利息が付くドル建て資産（債券など）の方が有利ですが、金利が下がるとその差が縮まり、金投資の魅力が増すのです。

2024年以降、FRBが利下げに転じるとの観測が強まったことが、金価格を押し上げる大きな要因となりました。

米国の利下げ観測は、米ドルの価値を下落させる傾向もあります。

国際的な金価格はドル建てで取引されるため、ドル安は金の価格を押し上げる効果を持ちます。

このように、米国の金融政策は金利と為替の両面から金価格に影響を与えます。

株式市場からのリスク回避先としての需要

金は、株式や債券といった伝統的な金融資産とは異なる値動きをする傾向があり、ポートフォリオ全体のリスクを低減させる「分散投資」の対象として重要な役割を果たします。

特に、経済の先行き不透明感が高まったり、株価の大きな下落が懸念されたりする局面では、投資家はリスクの高い株式などの資産を売却し、より安全と考えられる資産へ資金を移します。

この資金の「逃避先」として、歴史的に価値が認められてきた実物資産である金が選ばれやすいのです。

例えば、2008年のリーマンショック後や、2020年のコロナショックの際にも、金価格は大きく上昇しました。

金をポートフォリオに組み込むことは、株式市場が不調な時に資産全体の目減りを和らげる「保険」のような効果が期待できます。

景気後退への懸念が高まるほど、このリスク回避先としての金の需要は強まる傾向にあります。

資産を守るための金投資-初心者向けポートフォリオ術

これからの金投資で最も大切なのは、短期的な利益を追求するのではなく、ご自身の資産全体を長期的に守る「保険」として捉えることです。

金の価格が高騰している今だからこそ、冷静な視点が求められます。

この考え方を基に、金の本当の役割から、具体的な保有比率、高値掴みを避けるための賢い買い方まで解説します。

特に「主役ではなく『保険』としての金の役割」を理解し、「資産の5%から15%を目安に保有する分散効果」を意識することが、成功への第一歩となります。

投資方法	特徴	コスト（主なもの）	向いている人
金ETF	株式のようにリアルタイムで売買可能	信託報酬、売買手数料	市場の動きを見ながら機動的に取引したい人
投資信託	少額から積立可能、NISA対象商品も	信託報酬、購入時手数料	手間をかけずにコツコツと積立投資をしたい人
純金積立	毎月定額をコツコツ積み立てる	年会費、売買手数料（スプレッド）	購入タイミングに悩まず、現物を貯めていきたい人

目先の価格変動に惑わされず、ご自身のポートフォリオにおける金の役割を明確にすることが、賢明な投資判断につながります。

主役ではなく「保険」としての金の役割

金投資の基本は、金を資産形成の「主役」として考えるのではなく、ポートフォリオ全体のリスクを管理する「保険」と位置づけることです。

金は株式や債券とは異なる値動きをする傾向があり、資産全体の値動きを安定させるクッション役を果たします。

株式市場が経済の先行き不安や地政学リスクの高まりで大きく下落する局面では、安全資産とされる金の価格は逆に上昇することがあります。

実際に、2008年のリーマンショックのような金融危機の際には、多くの金融資産が価値を失う中で金はその価値を証明しました。

このように、金は利息や配当を生みませんが、他の資産が不調なときにポートフォリオ全体の下落を緩和してくれるのです。

金をポートフォリオに組み込む目的は、大きなリターンを狙うことではありません。

予期せぬ市場の混乱やインフレから、ご自身が築き上げてきた資産の価値を守る、いわば「お守り」のような存在だと理解することが大切です。

資産の5%から15%を目安に保有する分散効果

金投資で分散効果を最大限に活かすためには、保有比率が重要になります。

「分散投資」とは、値動きの異なる複数の資産を組み合わせることで、資産全体のリスクを抑えながら安定的なリターンを目指す手法です。

多くの専門家は、金融資産全体のうち5%から15%の範囲内で金を保有することを推奨しています。

なぜなら、金の比率が高すぎると、価格が下落した際の損失が大きくなりすぎる懸念があるからです。

逆に比率が低すぎると、いざという時にポートフォリオを守る「保険」としての役割を十分に果たせません。

例えば、金融資産が1,000万円ある方なら、50万円から150万円程度が一つの目安になります。

ご自身のリスク許容度によって最適な比率は異なりますが、まずはこの範囲を目安にポートフォリオを組むことで、金の持つ資産保全のメリットを享受しつつ、バランスの取れた資産配分を実現できます。

高値掴みのリスクを抑える純金積立という選択

「純金積立」は、毎月1万円など決まった金額で金を購入し続ける投資方法です。

価格が高いときも安いときも淡々と買い続けることで、「ドル・コスト平均法」の効果が働き、高値掴みのリスクを抑えることができます。

ドル・コスト平均法とは、価格が高いときには少しの量しか買わず、価格が安いときには多くの量を買うことになるため、長期的に見ると平均購入単価が平準化される効果が期待できる手法です。

例えば、毎月1万円ずつ積み立てる場合、金の価格が1グラム1万円なら1グラム購入し、価格が5千円に下がれば2グラム購入できます。

これにより、一度に大きな金額を投じて高値で買ってしまう失敗を防ぐのです。

メリット	デメリット
少額から始められる	売買手数料（スプレッド）が比較的高め
購入タイミングに悩まない	保有コスト（年会費など）がかかる場合がある
時間分散で高値掴みリスクを抑制	短期間での大きな利益は狙いにくい

特に投資初心者の方や、いつ買えばいいのか判断に迷う方にとって、純金積立は感情に左右されずにコツコツと資産を築いていける、非常に合理的な選択肢です。

金ETFや投資信託-コストと特徴の比較

金へ投資する方法は、純金積立や現物購入だけではありません。

「金ETF（上場投資信託）」は証券取引所に上場している金の投資信託で、株式と同じように市場が開いている時間ならいつでも売買できます。

一方、「投資信託」は、投資家から集めた資金を運用のプロが金に投資する金融商品です。

これらの金融商品を選ぶ上で最も重要なのがコスト意識です。

金ETFや投資信託を保有している間は、「信託報酬」と呼ばれる運用管理費用が継続的にかかります。

この信託報酬はリターンに直接影響するため、たとえ年率0.2%と0.5%といったわずかな差でも、10年、20年と長期で保有し続けると、最終的な手取り額に大きな違いが生まれます。

投資方法	特徴	コスト（主なもの）
金ETF	株式のようにリアルタイムで売買できる	信託報酬、売買手数料
投資信託	少額から積立可能、NISA（つみたて投資枠）対象商品も存在	信託報酬、購入時手数料
純金積立	毎月定額を積み立てることで時間分散が可能	年会費、売買手数料（スプレッド）

ご自身の投資スタイル、取引の頻度、そしてコストに対する考え方を総合的に考慮し、最も納得できる方法を選ぶことが重要になります。